医療保険は、精神疾患でも保障の対象になるのでしょうか？

必要な告知を経て医療保険に加入できれば、加入後は精神疾患も保障されます

1．医療保険は、精神疾患もほかの病気と同じ扱いです

ご承知のように、医療保険は入院や手術の際に給付金が支払われる保険商品です。入院１日につき5,000円または1万円など、あらかじめ指定した金額が、入院日数に応じて支払われます。手術を受けた場合には、保険商品によって異なりますが、「入院給付金の20倍」などの給付金が支払われます。通院については、通院給付金が設定されている商品もあります。

基本的には、うつ病などの精神疾患の場合でも、医療保険に加入していれば給付金が支払われます。この点は、ほかの病気と同じで、入院をしたら、その日数に応じて入院給付金が支払われます。入院給付金が出ない場合としては以下のような事由があります。
①入院の上限日数や上限回数を超えた場合：保険商品ごとに、給付金の対象となる入院の日数や回数に限度が設けられています。
②告知義務違反があった場合：保険に加入する際には正しい告知をする必要があります。
③責任開始日より前から発症している場合：保険商品によって異なりますので、加入の際には確認をしましょう。
これらの点は、精神疾患に限らず、ほかの病気も同じです。

通院給付金も同じですが、退院した後の通院だけを給付金の対象にしている商品が多く、その場合は入院をしていないと給付金は出ません。この点もほかの病気と同じです。
医療保険は、入院した際に給付金が支払われますが、「仕事を休んだこと」それ自体を給付の対象にしているわけではありません。仕事を休んで収入が減少することに備える保険としては、就業不能保険があります。
就業不能保険は、病気やけがで一定期間働けない場合に給付金が支払われる保険です。必ずしも入院している必要はなく、自宅療養も対象になります。しかし多くの商品が、精神疾患による就業不能を対象外としています。ただ、最近では精神疾患をも保障の対象にした商品や精神疾患を対象にした保障を設けている商品も販売されてきています。

2．病気で治療中の人は加入が制限されます

医療保険に加入する際には、現在の健康状態や過去の病気についていくつか質問がされます。その答えによっては、保険への加入を断られたり、一部の病気を保障の対象から除外されたりすることがあります。健康状態に答えることを「告知」と言いますが、正しい告知をしないと、いざという時に給付金が支払われなかったり、保険契約を解除されることがあります。質問は
「直近3か月以内に医師の診察、検査、治療、投薬を受けたことがありますか？」
「過去5年以内に病気やけがで7日以上、医師の診察、検査、治療を受けたことがありますか？」
などです。
質問に該当するからといって直ちに保険に加入できなくなるわけではありません。現在や過去の病気の状況に応じて、保険会社が加入の可否を判断します。この点は、すべての病気について同じですが、精神疾患は完治の基準が難しい、再発の可能性がある、などの理由で慎重に判断される傾向があります。

一般の医療保険への加入ができなかった場合は、比較的加入がしやすい医療保険もあります。「引受基準緩和型」医療保険、「無選択型」医療保険です。
「引受基準緩和型」は、3～5問の質問だけで加入の可否を判断する保険商品です。「現在、通院または入院をしていますか？」などの質問に、いずれも該当しなければ加入ができます。「無選択型」は、そもそも告知自体がありません。その代わり、保険に加入してから責任開始日まで一定の期間がある、しばらくの期間は給付金が少ない、などの制約があります。
いずれも、一般の医療保険よりは保険料が高いので、一般の保険がダメなら「引受基準緩和型」を、それもダメなら「無選択型」を検討するとよいでしょう。

このように、医療保険への加入時には告知が必要です。告知の内容によっては、加入を断られたり、保障の対象から除外されることがあります。すでに精神疾患に罹患されている場合には、加入の可否や保障の制限を確認した上で商品を選ぶ必要がありますので、健康状態が良好なうちに加入されるのがよいでしょう。加入後は精神疾患も保障の対象となります。

執筆者：村井 英一（むらい えいいち）CFP®

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