スポーツ保険には個人と団体向けがある！保険の仕組みと補償請求できないケースとは

スポーツ保険はなぜ必要？

スポーツとケガは、切っても切れない関係です。いくら気を付けても、積極的に体を動かそうとしている限り、ケガのリスクはなくなりません。骨折、ねんざ、突き指、靭帯損傷などさまざまなケガがありますが、なかには入院や手術が必要な状態になってしまうものもあるでしょう。

どんな人でもスポーツでのケガのリスクはある

スポーツでケガをするリスクはどのくらいあるのでしょうか。スポーツ安全協会、日本体育協会が2017年に発行した「スポーツ外傷・障害予防ガイドブック」から、団体向けのスポーツ保険である「スポーツ安全保険」の支払実績を見てみましょう。これによると、スポーツによるケガは男性では10代が多く、女性では40代・50代での発生頻度が高いです。

スポーツ庁が2019年に18歳～79歳の男女を対象に行った「スポーツの実施状況等に関する世論調査」によると、10代男性は運動する頻度が高く、体力に自信がある方も多いです。逆に40代や50代の女性はあまり運動する機会がなく、運動不足や体力の無さを感じている方が多くなっています。

これらの結果から、スポーツに取り組む機会が多い人はその分スポーツでケガをするリスクも高くなるということがわかります。また逆に、普段スポーツに取り組んでいない人も、久しぶりの運動で体力面や技術面が追い付かずに体を痛めてしまうケースがあることが想定されます。

先述の調査結果では、スポーツによるケガの発生頻度が高い年代のうち4％程度が保険金を請求するようなケガに見舞われていることがわかります。習慣的に運動している人もそうでない人も、上級者も初心者も、スポーツをする以上、ケガのリスクは同様に存在します。

リスクに備えるために必要な「スポーツ保険」

ケガをしてしまったら医療費がかかりますし、仕事を休むような大ケガなら収入にも影響があるかもしれません。スポーツ中に他人にケガをさせたり物を壊したりして損害賠償を支払う責任が発生する可能性もあります。

そのようなスポーツに関連した金銭的なリスクに備えられるのが、「スポーツ保険」です。

万が一のときに自分の貯金などだけでは対処できないような多額の費用がかかって困る可能性があるなら、保険への加入を検討すべきでしょう。

なお、スポーツ保険の中には運動中のケガだけでなく、スポーツ用品などの盗難や破損、山登りの際の遭難者捜索費用などを補償してくれるものもあります。

スポーツ保険は、特にこんな方におすすめです。

• 頻繁にスポーツをする方
• アウトドアが趣味という方
• 年齢的にケガをしやすかったり、ケガしたときの負担が大きくなりやすかったりする方

スポーツ保険には個人向けと団体向けがある

スポーツ保険には、大きく分けて個人向けと団体向けの保険があります。

個人向けのスポーツ保険

個々人がそれぞれ加入するタイプのスポーツ保険です。自分1人でも加入できます。

個人向けのスポーツ保険は民間企業も数多く提供していて種類が豊富なので、補償内容、補償の対象となる人、その都度加入するのか、月額いくらという定額契約なのか、さまざまなパターンから自分に合ったものを選ぶことができるでしょう。

団体向けのスポーツ保険

スポーツ少年団、同好会やサークル活動、地域活動や学童保育など、団体として複数人でスポーツに取り組む場合を対象とした、団体向けのスポーツ保険もあります。

団体向けのスポーツ保険は、公益財団法人スポーツ安全協会が提供する「スポーツ安全保険」が代表的なものです。この「スポーツ安全保険」はスポーツ安全協会が8社の保険会社と共同で作った、公益目的事業としての保険です。

1つの保険契約で、その団体で活動する全員が補償されます。この保険では、「4名以上のアマチュアの団体・グループ」であれば加入できるとされています。

スポーツ保険で受けられる補償内容は？

個人向けであれ団体向けであれ、スポーツ保険に加入しているとどんなときに保険金が受け取れるのでしょうか。その内容は保険により差がありますが、多くの場合、次のようなケースが補償の対象になります。

死亡・後遺障害保険金......死亡・後遺障害などへの補償

スポーツ中のケガで不幸にも亡くなってしまった、もしくは一定の後遺障害が残る状態になってしまった場合に受け取れる保険金です。

手術・入院保険金......入院費用や手術代の補償

スポーツ中のケガが原因で手術や入院などをすることになった場合に受け取れる保険金です。死亡保険金と違い「1日あたり○○円」「1回あたり○○円」といった設定になっています。

保険によっては、これとは別に「通院」に対する補償を用意している場合もあります。

賠償責任保険金......他人にケガをさせたり、他人の所有物を壊したりした場合の補償

スポーツに打ち込んでいると、自分がケガをするばかりでなく、誤って他人の体や物を傷付けてしまう可能性もあります。そのような事態が発生して相手への損害賠償が必要になった場合、その賠償費用を補償してくれるのが賠償責任保険金です。

例えば、次のようなケースで受け取れる可能性があります。

• 野球で打ったボールが飛び、他人の家の窓ガラスを割った
• スノーボードで滑走中に人にぶつかって骨折させた
• ゴルフ場で素振り中、通りがかりの人にクラブがあたり負傷させた

など

個人向け、団体向けそれぞれの保険料や補償をチェック

スポーツ保険の基本的な補償は前述したものですが、細かい点で個人向けと団体向けとで保険料や補償が異なります。整理しておきましょう。

個人向けのスポーツ保険の保険料・補償内容

個人向けのスポーツ保険は各社いろいろなプランを用意しています。

・保険料

保険料は会社やプランによってさまざまです。

・補償内容

個人向けの補償には、自分のケガ、相手のケガ、相手の物を壊したときの補償ももちろんありますが、それ以外にもさまざまなものがあります。

例えば、「携行品損害」に対する補償が付いているものもあります。携行品とは自分が持ち歩いている所有物のことで、現金、乗車券や宿泊券、衣類、カメラなどが含まれます。これらを破損してしまったり盗難被害に遭ったりした場合に受け取れるのが「携行品損害保険金」です。

そのほか、自転車保険やゴルフ保険なども含むもの、熱中症の補償ができるもの、スポーツ時だけでなく日常時の損害も補償してくれるものなどもあります。

自分がどんなスポーツにどんな頻度で取り組むのか、どこまでの補償を必要としているかを考え、複数の保険で補償内容と保険料を比較してみると、自分に合った保険を選びやすくなるでしょう。

団体向けのスポーツ保険の保険料・補償内容

団体向けのスポーツ保険は、先述したように「スポーツ安全保険」が代表的なものです。そのためここでは「スポーツ安全保険」の保険料や補償内容を紹介します。

・保険料

「スポーツ安全保険」の保険料は、活動内容や活動する人の年齢によって異なります。

・補償内容

団体での活動中や、往復中の事故が対象となります。補償内容は次のとおりです。

保険金額は活動内容などによって異なります。またこの保険では、個人向けのような自分の所有物に対する補償や遭難時の救済費用の補償などはありません。

スポーツ保険の請求ができないケースもある

スポーツ保険には、補償が適用されないケースもあります。どんなときにいくらの補償が受けられるのかは保険によって異なりますので、事前に確認しておきましょう。

傷害保険が適用されないケース

スポーツ中に自分がケガをするリスクに備えるのが傷害保険ですが、次のような場合は保険金が支払われないことがあります。

• わざとケガをした場合（故意または重大な過失）
• 本人の犯罪行為やケンカによってケガをした場合
• 地震、噴火、津波などでケガをした場合
• 「急激」「偶然」「外部からの作用」という3つの条件のうち、どれか1つでも満たさない場合
• むち打ち損傷や腰痛など、検査などで異常が確認できず自覚症状のみの場合
• ピッケルやアイゼンなどの登山道具を使う山登りやハンググライダーなど危険を伴う運動

など

賠償責任保険が適用されないケース

賠償責任保険は相手のために加入する保険ですが、相手の体や物に損害を与えたからといって確実に補償の対象になるわけではありません。賠償責任保険でカバーされるのは「法律上の賠償責任」が発生したときだけです。

「法律上の賠償責任」とは、損害を与えた相手に対して損害賠償金を支払う責任があるということですが、実は、スポーツ中の事故に関しては「スポーツは本来こうした危険もあるもの」と捉えられているため、明らかにルール違反の危険な行動などがなければ、この賠償責任が発生しないケースもあります。

また、次のような場合も対象外となる可能性があります。

• わざと損害を与えた場合
• 損害を与えた相手が親族だった場合
• 預かっている物や借りている物を壊した場合
• 車、ゴルフカート、原付き、航空機、船舶などの所有・使用・管理が原因の場合

など

スポーツ保険を理解して、全力でスポーツを楽しもう

スポーツに多少の危険はつきものです。常にかすり傷程度で済めばいいのですが、入院や手術が必要な大ケガをしてしまうこともあるかもしれません。また、自分ではなく、他人をそのような状態にしてしまう可能性もゼロではありません。

手頃な保険料で加入できるスポーツ保険もありますので、いくつか比較して検討してみましょう。起こりうるリスクにしっかり備えて、心置きなくスポーツを楽しめる状態にしておきましょう。

※ 本記事は2020年12月8日時点の内容であり、将来の商品改定等によっては内容が変更になる可能性がございます。